横浜の市立小では１食平均２２２円と計算して毎月３７００円を給食費として集めているが、追加徴収は認められていない。荏子田小は今年度の給食を１８８日分と計画。ところが、１０月までの費用が計画より大幅に上がったことから、冬休み明けの来年１月８、９の両日は出さないことにした。両日の午後の授業計３時間は取りやめる。
佐々木幸善副校長は「授業時間は十分足りているので、弁当を持参させてまで授業をする必要はないと判断した。給食の内容を落とさないためには仕方がない」と話す。保護者には１７日に文書で説明し、２０日現在、苦情はないという。
横浜市立小の給食は１８４日を標準とし、各校の判断で増減できる。実際に行事の都合などで年度途中に日数が変わることもあるが、市教委は「原油高騰を理由にした変更はほかには聞いていない」という。
７０年代の第１次オイルショックでは、給食の質を落としたり回数を間引いて弁当を持参させたりする学校が全国で相次いだ。
