松坂について話すレッドソックス・ファレル投手コーチ
携帯用音楽機器を持ってグラウンドに入る松坂
「大輔」というネームが入った真新しいスパイクをはく松坂
キャッチボールをするレッドソックス松坂
デビュー戦までを逆算し、オープン戦の初戦は３月２日の大学チームのボストン・カレッジ戦で、２イニングに登板することも決まった。次戦は同６日のマーリンズ戦で、３イニングを投げる予定。その後は、主に「中４日」の間隔で調整し、開幕までに７〜８試合に登板することが予定されている。
松坂デビューは日本時間４月６日
レッドソックスの松坂大輔投手のデビュー戦が、４月５日（日本時間同６日）の敵地でのカンザスシティー・ロイヤルズ戦に予定されていることが１６日、明らかになった。この日、スタッフミーティングが開かれ、ファレル投手コーチは「故障、調整遅れ、悪天候の影響などがなければ、ダイスケ（松坂）が投げるだろう」と話した。現時点で、松坂は、昨季１５勝のシリング、同１６勝のベケットに続く先発３番手として考えられており、順調にいけば、開幕カード３戦目に初先発の機会が回ってきそうだ。
松坂について話すレッドソックス・ファレル投手コーチ
携帯用音楽機器を持ってグラウンドに入る松坂
「大輔」というネームが入った真新しいスパイクをはく松坂
キャッチボールをするレッドソックス松坂
デビュー戦までを逆算し、オープン戦の初戦は３月２日の大学チームのボストン・カレッジ戦で、２イニングに登板することも決まった。次戦は同６日のマーリンズ戦で、３イニングを投げる予定。その後は、主に「中４日」の間隔で調整し、開幕までに７〜８試合に登板することが予定されている。
松坂について話すレッドソックス・ファレル投手コーチ
携帯用音楽機器を持ってグラウンドに入る松坂
「大輔」というネームが入った真新しいスパイクをはく松坂
キャッチボールをするレッドソックス松坂
デビュー戦までを逆算し、オープン戦の初戦は３月２日の大学チームのボストン・カレッジ戦で、２イニングに登板することも決まった。次戦は同６日のマーリンズ戦で、３イニングを投げる予定。その後は、主に「中４日」の間隔で調整し、開幕までに７〜８試合に登板することが予定されている。
経営統合を検討
大手百貨店の大丸（大阪市）と松坂屋ホールディングス（名古屋市）が経営統合を検討していることが１７日、明らかになった。両社の売上高（０５年度連結）を合計すると約１兆１６００億円となり、国内最大手の高島屋を上回り、業界首位となる。百貨店各社は大規模ショッピングセンター（ＳＣ）などとの競争が激しく、売上高は伸び悩んでいる。両社は経営規模の拡大で収益率を高める狙いだ。
百貨店売上高の順位
大丸は西日本を拠点に東京や札幌などに計１６店舗、松坂屋は東海地方を中心に９店舗をもつ。共に呉服店が前身の老舗（しにせ）百貨店。店舗の重複は一部にとどまり、補完する関係にある。
大丸は会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の奥田務氏が社長に就任後の９０年代後半から不採算店の閉鎖、売り場販売員の働き方の見直しなどの改革を進め、収益力は業界でも上位にある。今年は東京新店の開店、横浜への食品専門店の出店を控えるなど、改革を終えて攻勢に転じている。
一方、松坂屋も不採算店舗の閉鎖、「村上ファンド」からの株買い戻しなどの懸案を処理し、店舗改装など本業強化に向けた態勢づくりを急いでいる。店舗政策では、東京の銀座店の建て替え計画を練っているが、東海地方以外での強化策を迫られていた。
統合後は商品仕入れ、物流部門などを共通にすれば、コスト削減が期待できる。
国内百貨店業界は、同業他社との競争だけでなく、大型ＳＣ、専門店とも品ぞろえが似通ってきている。全国の百貨店売上高は０６年までの９年連続で前年割れを続けており、単独では成長戦略が見いだせない環境にある。
百貨店同士の統合は、０３年６月に西武百貨店とそごうが統合してミレニアムリテイリングが誕生して以来。阪急阪神ホールディングスの発足に伴い阪急百貨店と阪神百貨店も統合を目指している。
＜キーワード：大丸＞１７１７年に京都・伏見に開業した呉服店「大文字屋」が前身。関西を中心に１６店舗、従業員数は約３５００人。スーパーの大丸ピーコックを関東や関西に６６店舗展開している。
＜キーワード：松坂屋ホールディングス＞１６１１年に名古屋で開業した「いとう呉服店」が前身。子会社の横浜松坂屋を含めて東海地方を中心に９店舗。従業員数は約３９００人。０６年９月に持ち株会社制に移行。
百貨店売上高の順位
大丸は西日本を拠点に東京や札幌などに計１６店舗、松坂屋は東海地方を中心に９店舗をもつ。共に呉服店が前身の老舗（しにせ）百貨店。店舗の重複は一部にとどまり、補完する関係にある。
大丸は会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の奥田務氏が社長に就任後の９０年代後半から不採算店の閉鎖、売り場販売員の働き方の見直しなどの改革を進め、収益力は業界でも上位にある。今年は東京新店の開店、横浜への食品専門店の出店を控えるなど、改革を終えて攻勢に転じている。
一方、松坂屋も不採算店舗の閉鎖、「村上ファンド」からの株買い戻しなどの懸案を処理し、店舗改装など本業強化に向けた態勢づくりを急いでいる。店舗政策では、東京の銀座店の建て替え計画を練っているが、東海地方以外での強化策を迫られていた。
統合後は商品仕入れ、物流部門などを共通にすれば、コスト削減が期待できる。
国内百貨店業界は、同業他社との競争だけでなく、大型ＳＣ、専門店とも品ぞろえが似通ってきている。全国の百貨店売上高は０６年までの９年連続で前年割れを続けており、単独では成長戦略が見いだせない環境にある。
百貨店同士の統合は、０３年６月に西武百貨店とそごうが統合してミレニアムリテイリングが誕生して以来。阪急阪神ホールディングスの発足に伴い阪急百貨店と阪神百貨店も統合を目指している。
＜キーワード：大丸＞１７１７年に京都・伏見に開業した呉服店「大文字屋」が前身。関西を中心に１６店舗、従業員数は約３５００人。スーパーの大丸ピーコックを関東や関西に６６店舗展開している。
＜キーワード：松坂屋ホールディングス＞１６１１年に名古屋で開業した「いとう呉服店」が前身。子会社の横浜松坂屋を含めて東海地方を中心に９店舗。従業員数は約３９００人。０６年９月に持ち株会社制に移行。
再点火の危険性
リンナイ製の開放式小型ガス湯沸かし器による一酸化炭素中毒事故が相次いだ問題で、事故原因とみられる不完全燃焼状態でも再び点火できる危険性を、９９年２月に東京ガスが指摘していたことが分かった。この指摘を受けてリンナイは安全装置を改良し、同年１２月に新型機を発売した。だが、同社も東京ガスも、旧型機の危険性について消費者に周知はしていなかった。
事故は、不完全燃焼防止装置（安全装置）が働かなくなって起こったとみられる。この不作動は（１）不完全燃焼を感知して安全装置が働きガス供給が停止（２）再度点火ボタンを押すとガス供給が再開し、不完全燃焼状態のまま約２０秒間燃える――という現象が引き金となった。この現象が何度も繰り返された結果、不完全燃焼で発生したすすが機器内部に次第にたまり、安全装置の部品の穴をふさいで、機能を完全に失わせたらしい。
リンナイによると、同社は９９年２月に東京ガスから、不作動が起きる事例があるとして「安全装置が働いた場合に再点火できないよう改良するべきだ」と提案を受けたという。提案を受けてリンナイは、再点火防止機能の開発に着手。同年１２月、コンピューター制御の同装置を装備した新型機器を発売した。
事故は、不完全燃焼防止装置（安全装置）が働かなくなって起こったとみられる。この不作動は（１）不完全燃焼を感知して安全装置が働きガス供給が停止（２）再度点火ボタンを押すとガス供給が再開し、不完全燃焼状態のまま約２０秒間燃える――という現象が引き金となった。この現象が何度も繰り返された結果、不完全燃焼で発生したすすが機器内部に次第にたまり、安全装置の部品の穴をふさいで、機能を完全に失わせたらしい。
リンナイによると、同社は９９年２月に東京ガスから、不作動が起きる事例があるとして「安全装置が働いた場合に再点火できないよう改良するべきだ」と提案を受けたという。提案を受けてリンナイは、再点火防止機能の開発に着手。同年１２月、コンピューター制御の同装置を装備した新型機器を発売した。
点火繰り返すと安全装置働かず
一酸化炭素（ＣＯ）中毒事故が相次いだ、リンナイ製湯沸かし器の問題の機器は、不完全燃焼を防止する装置がついているものの、その後も点火を何度も繰り返すことで、防止装置そのものが作動しなくなる恐れがある仕組みだった。ただ、リンナイ側は「非常にまれな使い方をした場合に起こる」として、使用法に問題があったとの見方を強調した。
今回の機種は、強制排気型ではないタイプ。台所で使用者が換気扇を回したり、窓を開けたりして短時間使用することが前提という。
同社によると、（１）燃焼部周辺にほこりがたまる（２）点火しても不完全燃焼が起こる（３）安全装置が働いてガスの供給が止まり、火が消える（４）再度点火する（５）２０秒ほど燃焼するが安全装置が働いて火が消える。こうした点火を繰り返した場合に、安全装置が働かなくなる。何度も点火を繰り返す際にすすが発生し、安全装置が異常な高温を感知するための穴がふさがってしまうのが原因という。
ただし、換気をしていればこの状態でも、密閉された空間に比べて室内のＣＯ濃度が低く、「危険な濃度にはならない」（同社）としている。
同社は繰り返し点火する使用を「非常にまれな使い方」と認識、こうした使用方法が事故につながったとの考えを示した。
今回の機種は、強制排気型ではないタイプ。台所で使用者が換気扇を回したり、窓を開けたりして短時間使用することが前提という。
同社によると、（１）燃焼部周辺にほこりがたまる（２）点火しても不完全燃焼が起こる（３）安全装置が働いてガスの供給が止まり、火が消える（４）再度点火する（５）２０秒ほど燃焼するが安全装置が働いて火が消える。こうした点火を繰り返した場合に、安全装置が働かなくなる。何度も点火を繰り返す際にすすが発生し、安全装置が異常な高温を感知するための穴がふさがってしまうのが原因という。
ただし、換気をしていればこの状態でも、密閉された空間に比べて室内のＣＯ濃度が低く、「危険な濃度にはならない」（同社）としている。
同社は繰り返し点火する使用を「非常にまれな使い方」と認識、こうした使用方法が事故につながったとの考えを示した。
ユーチューブ創業者２人、大富豪に
米動画投稿サイト「ユーチューブ」の創設者２人が、同社が米インターネット検索大手「グーグル」に買収されたのにともない、それぞれ４００億円相当のグーグル株を受け取ったことが８日、明らかになった。
グーグルは昨年１０月、ユーチューブを総額１６億５０００万ドル（約２０００億円）で買収。買収は株式交換方式で行われたため、ユーチューブの大株主だったチャド・ハーレー氏が３億４５００万ドル（約４２０億円）相当、スティーブ・チェン氏が３億２６２０万ドル（約４００億円）相当のグーグル株を手にした。０５年２月の創業から２年足らずで大金をつかんだ。グーグルが米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出した資料で分かった。
ユーチューブは、ネット上に自作ビデオなどの動画を自由に投稿、閲覧できるサイト。閲覧回数が１日１億回にのぼる急成長ぶりにグーグルが目を付け、ネット広告を掲載する有望サイトとして買収した。テレビ番組の録画映像など著作権を無視した違法映像が掲載されていることへの批判も強く、日本でも６日、著作権関連団体が創設者２人との初協議で改善を求めた。
グーグルは昨年１０月、ユーチューブを総額１６億５０００万ドル（約２０００億円）で買収。買収は株式交換方式で行われたため、ユーチューブの大株主だったチャド・ハーレー氏が３億４５００万ドル（約４２０億円）相当、スティーブ・チェン氏が３億２６２０万ドル（約４００億円）相当のグーグル株を手にした。０５年２月の創業から２年足らずで大金をつかんだ。グーグルが米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出した資料で分かった。
ユーチューブは、ネット上に自作ビデオなどの動画を自由に投稿、閲覧できるサイト。閲覧回数が１日１億回にのぼる急成長ぶりにグーグルが目を付け、ネット広告を掲載する有望サイトとして買収した。テレビ番組の録画映像など著作権を無視した違法映像が掲載されていることへの批判も強く、日本でも６日、著作権関連団体が創設者２人との初協議で改善を求めた。
